■社内SNSとは
最近は、オフィスに来ることなく家で仕事をする会社員が増え、小さな子どもがいる人などは、ほぼ毎日「在宅」で働いているケースが出てきています。
職場に出勤する人が減少することによって、顔と顔を合わせた直接のコミュニケーションが少なくなり、メールや電話などの連絡が多くなっています。
そんな中、社内のコミュニケーションを活発にする方法として注目されているのが、社内SNSです。
社内SNSは、社内のソーシャルとも呼ばれており、メールなどに代わる新たなコミュニケーション手段として、導入する企業が増えています。
社内SNSによって、部門や部署を超えたスピーディな情報シェアや、効果的なノウハウ、知見の共有などが可能になると企業は期待をしています。
引用：https://businesschat.jp/background/fail
ただし、利用する前にある程度は準備をしておく必要があり、いきなり導入するだけでは、ポテンシャルを発揮することなく終わってしまうリスクがあります。
今回は、社内SNSを導入する際の注意点について、ご説明します。
ターゲット業務を明確にする
1つ目は、社内ソーシャルを導入するためのターゲット業務を明確にすることです。
社内ソーシャルを使うことによって、速やかに情報共有を行う対象となる業務が何で、どの部門、どの部署のプロジェクトで活用するかをはっきりとする必要があります。
業務の役割分担と情報伝達ルートの整理
2つ目は、業務の役割分担と情報伝達ルートの整理です。
社内ソーシャルを利用するためのターゲット業務が決まったら、役割分担とどうやって情報を伝達するかのルートを整理します。
これにより、各担当者が社内ソーシャルで情報を共有する方法が分かりやすくなります。
伝達手段の確認
3つ目は、社内ソーシャルとともに利用する伝達手段の確認です。
社内ソーシャルとメールを利用するケースが多くなりますが、特定のプロジェクトについては社内ソーシャルの利用を原則とするなどの取り決めを行っておけば、限られたスタッフ間でメールのやり取りを行い、他の担当者に情報共有がなされないという事態を避けることが可能です。
プロジェクトのボトルネック確認
4番目は、プロジェクトのボトルネック確認です。
実際に社内ソーシャルを利用してプロジェクトを開始すると、利用者からさまざまな意見を取ることができます。
使いやすい点、使いにくいところ、改善すべき部分などをヒアリングしてボトルネックをチェックして、早めに問題を解決するようにします。
ツールの選定
最後の5番目は、ツールの選定です。
実際に社内ソーシャルを利用して、使い勝手が良ければ継続しますが、あまり効率的でない場合は違うツールを選定する必要があります。
利用者が使いにくいと思いながら、社内ソーシャルを使い続けることは、得策ではありません。
最終更新日 2025年5月20日 by 10witnes
